物価の乱高下を招く経済現象を分析!

世の中の経済情勢をきちんと把握することは投資判断をするにあたって非常に重要です。仮想通貨、FXなど、いつの時代も、世間の関心が過熱し、価格が乱高下する投資案件は多くあり、多くの人が、流れに釣られて、あまり情勢を考えずに、それらの儲け話に乗り、失敗します。

こういった新しい投資案件などは、ビジネスと同じで、本当に、世間的にニュースになったり、CMが流れ出したりするずっと前に手を付けている人は、先行者利益を取ることができるかもしれませんが、後追いで、周りに影響されてやり始めているようでは、絶対に儲けることはできないでしょう。

これまでの日本でも、過熱しすぎる投資案件や、物価上昇の歴史などがありましたので、これら歴史を学ぶことにより、過熱している状態が本当に実態を伴っているのか判断する材料にすべきだと思います。

バブルとは??

そもそもバブルとは何でしょうか??仮想通貨なども一時バブルの様相を呈していたと思いますが、バブルとはいったい何でしょうか??

バブルとは、“実体価格を超えた資産価格の上昇に伴う過熱景気のことです。いろいろな情報が拡散し、みんなが必要以上に投資をしてしまうこと”です。

世界で初めてのバブルは、「チューリップバブル」と言われているそうですね。

1637年のオランダで、当時オスマン帝国から持ち込まれたチューリップが非常に綺麗だと人気になり、富裕層を中心に購入する人が多くなった時期がありました。
チューリップは希少性が高かったため、チューリップを球根から育てて売れば、非常に高値で売れるという情報が拡散し、こぞってみんなチューリップの球根を買おうとしました。

そうするとチューリップの球根の価格が急上昇し、チューリップの球根一つに、ピーク時には家一軒が変えるほどの値段が付いていたそうです。

日本バブルの始まり

1990年初頭ころに、日本のバブルが崩壊するという出来事があったことは、昭和生まれの人は皆さんご存じだと思います。平成生まれの人はあまりなじみがないかもしれませんが、日本にとって、かなり大きな出来事でした。

日本のバブル景気には実はアメリカの経済が影響しています。

1970年代後半から、1980年初頭にかけて、アメリカはスタグフレーションの時代にありました。
第二次オイルショックや、ベトナム戦争の影響で、急激なインフレになり、景気が後退していました。
そういった背景もあり、インフレを抑えるため、アメリカが高金利政策を取り始めます。

高金利政策をとると、利率が高いので、みんなドルを買って、アメリカの銀行にお金を預けようという流れができます。そうすると、みんなドルを買うので、急激なドル高になり、不況は収まることがありませでした。

ドル高により、アメリカ産業の空洞化、衰退、失業率悪化を招き、ドル高により貿易赤字も拡大していきました。

そこで、アメリカは、1985年にプラザ合意によりドル安円高に誘導しました。

このことにより、日本は急激な円高になりました。そこで、日本政府は、円高不況を和らげるために金利を下げました。

そうするとどうなったか?

金利が低いため、お金を借りやすくなり、銀行の融資件数が増加し、土地投資も増加し、土地の価格がどんどん過熱していきます。

こうして、地価か急上昇していくなか、追い打ちをかけるように、国土庁が、「2000年までに、約5000ヘクタールの需要が生まれる」などというオフィス需要予測を発表してしまいました。

こうして、資産効果が高まり、日本の地価はこの先上昇し続けるという「土地神話」がうまれ、バブルへとつながっていきました。

バブル崩壊

政府はもちろん、いつの時代も、こういった過熱しすぎる景気に対して、必ず何か対策を施します。これは、歴史が証明しています。

政府はこのバブルを抑制するため、二つの政策を実施します。
・地価税の導入
土地を所有する個人及び法人に対して課税される国税です。実際はあまり、税率が低かったので、実効性は疑問でした。バブル崩壊後に廃止
・総量規制
大蔵省から金融機関に対して行われてた行政指導の一種で、不動産向けの融資を抑制するように指示するものです。

これらにより、建設工事途中に融資が打ち切られたり、貸しはがし、貸し渋りが起こり、一気に、不動産価格が下落していきます。

これがバブルの崩壊です。

バブルは必ず崩壊します。熱い投資案件もいつかは、バブルが崩壊することは歴史的に見ても間違いないでしょう。投資するときにはきちんと判断していくことが重要です。

オイルショックから考える石油と経済

オイルショックも、バブルではありませんが、世界情勢の変化により、物価が上昇した歴史的な出来事です。今は、トランプ大統領により、貿易取引に関税をかけるような交渉を各国と進めていますが、こういった世界情勢を考えることで、投資判断に役立つことは多くあります。

オイルショックのきっかけとなったのは、1973年10月に勃発した第四次中東戦争でした、先の第三次中東戦争によって、イスラエルに占領された領土を取り戻すため、アラブのエジプト・シリア両軍が進行を開始したことに端を発します。

このイスラエルとアラブの戦争は、日本はじめ、世界中の国々に影響を与えました。
これによるオイルショックによる世界的な石油価格の高騰の裏側には、石油を買う側と売る側の激しい対立がありました。

当時はセブンシスターズという石油を買う側の欧米系石油7社の連合がほぼ独占状態にあり、価格協定を結ぶなど絶大な権限を持っていました。

それに対抗するために、OPEC(石油輸出国機構)が、生産量や価格を調整し始めました。

その後、アラブの国々によって構成されるOAPECが誕生し、イスラエルを応援するアメリカや欧米の国に対しての、石油の輸出を停止する方針を撃打ち出しました。石油を交渉のネタにすることで、結果として物価の上昇を招いたのが、オイルショックです。

これらのように、歴史から学ぶことにより、世の中の情勢が経済にどのように影響を及ぼすのかを考えることができます。

そうすると、大局的にみて、投資判断に失敗する確率を減らすことができるのではないかと思います。